健康づくり

健康づくり

方針・基本的な考え方

大成建設グループは、グループ理念「人がいきいきとする環境を創造する」のもと、グループ行動指針で「一人ひとりが自らの心身の健康づくりに努め、職位は部下の心身の健康に配慮します」と明記しています。
当社では、各国の労働に関する法令を遵守するとともに、管理・改善する体制を整えており、特に労働時間については、過度な労働時間の削減に努めています。本社・支店の従業員の労働衛生及び労働時間の短縮に関する事項について調査・審議し、健康障害の防止及び健康の保持増進等を図ることを目的に衛生委員会を設置しています。
また、本社、支店ごとに「心の健康づくり計画」を策定するなど、様々な健康支援策を実施しています。

心の健康づくり計画 (抜粋)

従業員の心の健康は、従業員とその家族の幸せな生活や活気ある職場を実現するために重要な課題であることを認識して『心の健康づくり』に積極的に取り組むことを宣言し、以下の項目を推進しています。

  1. ストレスチェック
  2. メンタルヘルス
  3. 教育研修・情報提供
  4. 文書・マニュアル整備
  5. 個人情報の保護

体制・システム

大成建設では、本支店ごとに委員長(本社 人事部長/支店 支店長)のもと、産業医、衛生管理者、各部門の衛生推進担当職位者、社員組合支部執行委員等からなる委員で構成される衛生委員会を設置しています。
衛生委員会は、月1回開催し、従業員の労働衛生及び労働時間の短縮に関する事項について調査、審議し、健康障害の防止及び健康の保持増進を図ることを目的としています。議事録は、イントラネットに掲載して全従業員に発信しています。

取り組み

健康管理の充実

大成建設では、従業員に対して肺結核、肺がん、肺炎などの早期発見のための胸部X線(レントゲン)検査を含む定期健康診断(年1回)を義務づけるとともに、定期健康診断の100%受診を徹底するなど、各種検査の確実な実施と適切な事後措置や保険指導の充実を図っています。また、禁煙外来に対する費用補助による生活習慣病の改善、乳がん、子宮頸がん等の婦人科系がん検診に対する費用補助の実施等を通して、社員の健康増進への啓発を推進しています。

過重労働対策

過重労働対策については、適正な労働時間管理を推進するとともに「面接対象管理時間」が一定の基準を超過した者に医師による面接指導を勧奨し、健康保持、重症化予防に努めています。

*面接対象管理時間:ひと月あたりの「労働安全衛生法に基づく長時間労働者の面接指導の計算時間」と「当社の健康管理残業時間」を比較して多い方の時間。

メンタルヘルス

イントラネット上に健康管理のサイトを設置し、メンタルヘルスの基礎知識、復職支援の手引き、社内外の相談窓口、健康関連のコラムや有用な情報等を随時発信し、従業員が健康に関する情報を得られるようにしています。
健康管理及びEAPを担当する外部の専門のカウンセラー(衛生保健福祉士、臨床心理士等)への相談部門を設け、また本支店での外部の専門カウンセラーによる相談機会を設ける等、利用促進を図っています。
メンタルヘルス教育として、管理職へのラインケア、一般社員へのセルフケア等を研修及びeラーニング等で定期的に実施しています。

ストレスチェック

当社従業員の2021年度のストレスチェックの回答率は91.0%となっております。
ストレスチェックの受検を通じて、その結果が高ストレスだった従業員への指導や、健康リスクの値高い職場の環境改善に対する取り組みを積極的に⾏なっています。

世界的な健康課題への取り組み

大成建設では海外生活における健康の維持増進を計る事を目的として、海外赴任者およびその帯同家族への定期的(赴任前、海外勤務中、帰任後)な健康診断を実施していると共に、併せて、赴任地における各種風土病や衛生環境に起因する感染症(マラリア、デング熱、狂犬病、MERS、サル痘等)について注意喚起を行い、各国・地域の実情に合わせた予防策(各種予防接種や抗マラリア薬服用の推奨)を講じ、罹患リスクの低減に努めています。
加えて、大成建設では外部の医療コンサルタント会社と包括的に提携し、事業を実施している各国における基本的な医療事情や健康リスクの把握はもとより、現地で流行している病気や感染症については常時タイムリーに情報収集を行っていると共に、社員やその家族の現地医療機関での通院/入院に際しては、必要に応じて各種のサポートが提供できる体制を整備しています。
新型コロナウイルス感染症の対応に際しても、医療コンサルタント会社の医師によるオンラインでの医療相談・診察が受けられる体制を構築し、重症化リスクに備えた緊急移送体制も整備のうえ、海外駐在社員とその家族の健康維持増進を計る事を最優先に、必要な施策を実施しています。

データ

社会データ

サステナビリティ

PAGE TOP