大成建設グループのサステナビリティ

理念体系とサステナビリティ基本方針

大成建設グループは、「人がいきいきとする環境を創造する」という「グループ理念」、及びグループ理念を追求するための「自由闊達」、「価値創造」、「伝統進化」という3つの「大成スピリット」のもと、建設業を中核とした事業を通じてサステナビリティ課題の解決を図るというサステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)を実現し、人々が豊かで文化的に暮らせるレジリエントな社会づくりに貢献することをサステナビリティ基本⽅針としています。
なお、サステナビリティ課題の解決にあたっては、それがリスクの減少のみならず、新たな収益機会にもつながることを認識し、積極的・能動的に取り組むこととしています。

理念体系

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サステナビリティ経営のフレームワーク

サステナビリティをよりグローバルな視野で捉え、常に国際的な行動規範に則った事業活動を実施しています。グループ行動指針とあわせて、ISO26000(組織の社会的責任に関する国際規格)やGRI(サステナビリティに関する情報開⽰のガイドライン)を参照した活動を推進するとともに、国連グローバル・コンパクトの10原則を支持し、SDGs(持続可能な開発目標)を活動の目標として取り入れた中期経営計画やマテリアリティに基づく事業活動を展開しています。

推進体制

大成建設は、サステナビリティ課題への対応を一元化し、当社グループのサステナビリティに対する取り組みを加速させることを目的として、2022年4月にサステナビリティ総本部を新設し、同総本部長を当社グループの最高サステナビリティ責任者(CSO)に選任しました。
サステナビリティ総本部の下には、戦略機能を一元化した、カーボンニュートラルに向けた課題や人権などの社会課題の解決を担当する「サステナビリティ経営推進本部」と、事業推進機能を一元化した、受注支援およびクリーンエネルギー投資・運営管理を担当する「クリーンエネルギー・環境事業推進本部」を設置しました。
また、サステナビリティ総本部の設立に併せ、社外取締役を委員長とするCSR委員会を「サステナビリティ委員会」に改称しました。
サステナビリティ委員会は、グループ全体のサステナビリティ経営の強化を検討する取締役会委員会であり、サステナビリティに関する重要な方針や施策については、CSOの管轄の下、各種業務委員会、経営会議、サステナビリティ委員会での審議を経て、取締役会で審議・決定する体制としています。

推進体制

2022年度の委員会の実績

取締役会委員会である「サステナビリティ委員会」を2022年度は、8月、1月の2回開催しました。
2022年度審議事項は、以下の通りです。

  • 環境方針等の改定
  • TCFD提⾔に基づく開示情報の更新
  • 環境デュー・ディリジェンスの導入および人権デュー・ディリジェンスの改定
  • 年度環境目標の策定
  • グループ行動指針および企業倫理ヘルプライン制度の運用状況の把握
  • 統合レポートの発行 等

委員会メンバー

(2022年12月現在)

委員長 社外取締役
委員 代表取締役社長
代表取締役副社長土木本部長
代表取締役副社長管理本部長
取締役建築総本部長
社外取締役2名
社外監査役1名
オブザーバー サステナビリティ総本部長
サステナビリティ経営推進本部長
事務局 サステナビリティ経営推進本部サステナビリティ企画部
取締役会委員会

取締役会審議の活性化・実質化を目的に、事前審議機関として以下の取締役会委員会を設置しています。

取締役会委員会(2022年12月1日現在)

名称 目的 構成員の氏名
ガバナンス体制
検討委員会
ガバナンス体制の
整備・運用等の検討
委員長 西村 篤子*1
  役職名 取締役
副委員長 桜井 滋之
  役職名 代表取締役副社長執行役員
委員
相川 善郎 田中 茂義 矢口 則彦
大塚 紀男*1 國分 文也*1 林 隆
三浦 正充*2    
役員人事委員会 取締役及び執行役員等の
人事の検討
委員長 大塚 紀男*1
  役職名 取締役
委員
山内 隆司 相川 善郎 桜井 滋之
田中 茂義 西村 篤子*1 國分 文也*1
佐藤 康博*2    
報酬委員会 取締役及び執行役員の
報酬の検討
委員長 大塚 紀男*1
  役職名 取締役
委員
山内 隆司 相川 善郎 桜井 滋之
田中 茂義 西村 篤子*1 國分 文也*1
田代 政司*2    
サステナビリティ委員会 大成建設を含む
グループ全体の
サステナビリティ経営の
強化の検討
委員長 國分 文也*1
  役職名 取締役
委員
相川 善郎 桜井 滋之 田中 茂義
寺本 剛啓 西村 篤子*1 大塚 紀男*1
大原 慶子*2    
  • *1社外取締役
  • *2社外監査役
各種委員会

サステナビリティ、企業倫理、技術戦略などの重要な事項については、個別委員会にて方針・戦略などを策定し、それぞれの取り組みを推進しています。サステナビリティに関連する各種委員会の概要は以下のとおりです。

サステナビリティに関連する各種委員会(2023年3月現在)

名称 委員長 開催頻度
〈取締役会委員会〉
サステナビリティ委員会 社外取締役 2回/年
ガバナンス体制検討委員会 社外取締役 5回/年
〈特別委員会〉
コンプライアンス委員会 社外有識者 1回/年
〈業務委員会〉
技術委員会 代表取締役社長 8回/年
中央安全委員会 代表取締役副社長 5回/年
環境委員会 代表取締役社長 4回/年
リスクマネジメント委員会 代表取締役副社長 1回/年
中央労働委員会 代表取締役副社長 2回/年
デジタルトランスフォーメーション
(DX)推進委員会
執行役員社長室長 5回/年
人事委員会 代表取締役副社長 12回/年
  • 2022年4月より人事委員会を設置しています。

ステークホルダーエンゲージメント

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イニシアチブへの参画

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