CN｜カーボンニュートラル
CE｜サーキュラーエコノミー
NP｜ネイチャーポジティブ
- 近年、気候変動の影響、生物多様性の損失、資源の枯渇、自然資本の毀損など、地球規模での環境問題がますます深刻化しています。
- 従来の大量生産・大量消費・大量廃棄型の社会経済活動や生活様式によって、豊かな生態系や資源が損なわれ、気候変動が引き起こされています。これを見直し、温室効果ガス（GHG）排出を減らし気候変動の影響を抑えるカーボンニュートラル、資源の採取を最小限にとどめ、限りある資源を持続可能な形で利用する経済の仕組みであるサーキュラーエコノミー、健全な生態系を維持・回復して自然と人間が共生するネイチャーポジティブの実現を目指す取り組みが、地球規模で進められています。
- このような背景のなか、企業には、事業活動が自然に対して及ぼす影響及び、事業活動が自然から受ける影響を認識するダブルマテリアリティ・アプローチに基づく情報開示を行うとともに、事業を通じて環境課題の解決に取り組むことが求められています。大成建設グループの統合的な環境経営情報開示においても、脱炭素、資源循環、自然共生に対する取り組みについて、ダブルマテリアリティ・アプローチに基づいて分析・評価を実施しています。
- 当社グループは「人がいきいきとする環境を創造する」を経営理念とし、環境方針に定める「持続可能な環境配慮型社会の実現」をマテリアリティの1つとしており、「脱炭素社会｜カーボンニュートラル」「循環型社会｜サーキュラーエコノミー」「自然共生社会｜ネイチャーポジティブ」の3つの社会の実現と、「森林資源・森林環境」「水資源・水環境」の2つの個別課題の解決に向けて、サプライチェーン全体でステークホルダーとともに取り組みを進めています。
- 「持続可能な環境配慮型社会の実現」のためには、3つの社会の実現に向けた取り組みを個別に行うのではなく、それぞれの相互関係（シナジー／トレードオフ）を考慮し、より効果的に環境問題の解決に取り組むことが必要であると考えています。例えば、建設資材のリサイクル率・再資源化率の向上により、バージン材の調達に伴う自然環境の劣化や資源の枯渇を抑えることができ、自然環境の保全・回復につながる可能性があります。一方で、資材の再利用のための輸送や再資源化工程に伴い、エネルギー使用が発生します。
- 当社グループでは、「ロジックモデル」に示すとおり、3つの社会の実現に向けた取り組みのシナジーとトレードオフを考慮し、シナジーの最大化、トレードオフの最小化を目指す「統合的な環境経営」に取り組んでいます。
- なお、脱炭素社会については「TCFDフレームワーク」など、循環型社会については経済産業省・環境省の「サーキュラー・エコノミーに係るサステナブル・ファイナンス促進のための開示・対話ガイダンス」など、自然共生社会については「TNFDフレームワーク」などを参照し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4本柱で、当社グループの環境経営に関する情報を統合的に開示しています。
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